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		<title>株なんか儲からん　株式投資のウソホント</title>
		<link>https://kabu70.com/STOCK-PSYCHOLOGY/</link>
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		<language>ja</language>
		<pubDate>Mon, 22 Jun 2026 17:52:14 +0900</pubDate>
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			<title>ＫＹ大口　大引け直前に投げてくる迷惑な大口</title>
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大引け直前の数分前に、突然十万株以上も投げてくる大口がいる。閑散とした売買なのに、大引け直前の五分前くらいに、突然十万株ものの売り板が出てきて、しかもそれが下に下がってくる。そうして売れないとみるや、ドカンと投げてくる。木曜日や金曜日の大引け直前で、もはや千株くらいしか売買が約定していない状況で、ドカッと投げてくるもんだから、、低位株でも10円くらいドカッと落ちる。200円くらいの銘柄で10円は、5%にあたるから、ホンの一瞬で、含み益が含み損になったりする。
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			<pubDate>Sat, 10 Jul 2021 08:46:26 +0900</pubDate>
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			<title>日銀のＥＴＦ買い入れがなければ、今いくら？</title>
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			<description><![CDATA[
日銀によるETF買い入れは、一体いくら日経平均株価を押し上げているのか。日銀のETF買いがなければ、日経平均は今どのくらいの位置にいるのか。これは今後の日経平均の行方を考える場合に、重要な目安となるはずだ。日銀のETF買い入れは、2010年末に、菅直人政権下で始まった株価下支え策だ。年間、1兆円くらいを上限として、株価が大きく下がったときには買い支えに入る。目安としては、前引け時点で日経平均が１％くらい下がった場合、後場に買いを入れた。規模としては140億円から250億円程度。それが安倍政権になってからは、金融緩和の名の下にドンドン拡大された。年間のETF買い入れ上限は1兆円から3兆円に拡大され、さらに6兆円まで拡大された。年間6兆円の買い入れ枠を消化するため、株価が0.5%下がったくらいでもETF買い入れが行われた。株価がさほど下がっていなくても、円高で調整するタイミングであっても、買い入れされたりした。その結果、2017年末には、累計でおよそ17兆円もの資金が東証一部に投入された。
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			<pubDate>Fri, 26 Jan 2018 12:18:01 +0900</pubDate>
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			<title>日銀ＥＴＦ買いで株価はいくら上がったのか</title>
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			<description><![CDATA[
2010年末の民主党の菅直人政権時に始まった、日銀による上場投資信託（ETF）の買い入れ。日経平均株価が１％程度下がったとき、日経平均株価連動型ETFと、TOPIX連動型ETFに限って、買い支えるという株価防衛策だ。これはリーマンショックによる世界大不況下と、ギリシャショックなどのソブリン債ショックによって、欧米の景気が悪くなったことで、株価が余りにも売られすぎた対策だ。日経平均株価は、海外で稼いでいる企業の業績不振が大きく響く。日経平均採用銘柄は、海外で稼いでいる企業が多く、日本企業の「伸び代」は、海外で稼げるかどうかに掛かっていると言うことらしい。では実際、日銀がどのようにETFを買っているのか。日本銀行が発表しているオペレーションデータから、累計グラフを作ってみよう。日銀のETF買い入れ　年次買い入れ額実績★日銀金融オペレーションより作成。&nbsp;ETF（225、TOPIX）設備投資ETF備考2010年284億円&nbsp;日銀のETF買い入れ決定（民主党・菅直人政権）2011年8,003億円&nbsp;年間買入れ上限1兆円2012年6，397億円&nbsp;&nbsp;2013年1兆　953億円&nbsp;自民党安倍政権・アベノミクス相場スタート2014年1兆　2,845億円&nbsp;&nbsp;2015年3兆　694億円&nbsp;日銀ETF買い入れ額の年間上限を3兆円に増額2016年4兆　3，820億円2，196億円上限を6兆円に増額2017年5兆　6，069億円2，940億円&nbsp;2017年末の累計買入れ額16兆　9，065億円5，136億円項目１項目２項目３項目４)★ -->日経平均株価との関係は、グラフにするとこんな感じだ。日経平均株価と日銀のETF買い入れ累計これだけだと、日銀のETF買いと日経平均は、あまり関係がよく分からないね。
			]]></description>
			<pubDate>Tue, 23 Jan 2018 01:23:57 +0900</pubDate>
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			<title>アベノミクスで株離れ？個人は株を売り越し</title>
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			<description><![CDATA[
2012年12月に総選挙が行われ、民主党政権に変わり、安倍自民党政権がスタートした。いわゆる「アベノミクス相場」の始まりだ。ただ実は、自民党の総裁選が行われて、安倍総裁が選出される以前の夏場から、すでに欧米の景気は底入れしており、ドル円も切り返しの動きを見せ始めていた。リーマンショックという金融危機が和らぎ、景気回復にも目処がつき始めていたのだ。そのため、グレートローテーションで、株式市場から債券市場に流れていた海外の投資資金が、日本市場に還流し始めた。そうして2012年末から約一年間の間に、なんと15兆円もの資金が東証一部に流入した。日経平均株価も、10,395円から16,291円まで上昇した。15兆円の流入で、6,000円くらい上がったわけだから、5兆円で2,000円くらいという見当だね。2009年起点の累計では、海外から24兆円もの資金が流れ込んだ計算になる。
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			<pubDate>Sat, 20 Jan 2018 00:12:50 +0900</pubDate>
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			<title>民主党政権で８兆円流入するも後が続かず</title>
			<link>https://kabu70.com/STOCK-PSYCHOLOGY/Nikkei225/democratic_period.html</link>
			<description><![CDATA[
2008年夏のリーマンショックによって、世界中の株式市場から資金が逃げ出した。百兆円前後の投資資金が、株式市場から逃げだし、国債などの債券市場に投資された。これを「グレートローテーション」と呼ぶ。国債などの債券市場の規模は、株式市場の5倍から10倍くらいあると考えられているので、百兆円を超える巨大な資金でも、受け入れることができるのだ。その投資資金が2009年くらいから、ボツボツと日本の株式市場に戻りつつあった。2009年の夏は衆議院総選挙があり、民主党の鳩山政権が誕生した頃だ。そして2010年末に、菅直人政権下で「日銀のETF買い入れ」が実施され、日本の株式市場に9兆円くらいの資金が流れ込んだ。ところがその数ヶ月後に、東日本大震災が起こり、猛烈な円高で、日経平均株価は低迷した。先進自由主義国は、急激な円高に対して協調介入を行ったが、あまり効果は無く、様々な金融緩和も殆ど効かなかった。当時は欧米も、リーマンショックのダメージが大きく、景気も回復する目処が立たなかったので、何をやってもダメという感じだったね。欧米の景気に底入れが見え始め、株価が反転上昇し始めたのは、2012年の夏頃で、日本ではちょうど野田政権が誕生して1年くらい経った頃のことだ。変な話、「かなりの日柄調整」が必要だったわけだね。
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			<pubDate>Fri, 19 Jan 2018 21:30:21 +0900</pubDate>
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